こんにちは、あっきーです!
残りの50年を自分の希望通り乗り切るためには、お金の知恵が必要です。家計をうまく管理して、経済的な不安から解放されないと100年人生を楽しむことができないです。
・パートで働いている人も、これから働く時間を増やすのは体力的に厳しいとためらいがち
しかし、月々数万円でも年金以外の収入があると、家計にゆとりが生まれます。
今回は、後悔しないお金の貯め方、増やし方を8個解説していきます。50代の今を大切に過ごし、お金の知恵をつけることによって、老後も豊かな生活を手にすることができます。このブログがタメになった、参考になった人は、是非コメントをお願いします。
Contents
1.「老後資金2000万円問題」に惑わされない
2019年の夏頃から、「老後資金2000万円問題」がメディアを騒がせました。
しかし、「老後資金の不足額」は、毎年の調査結果で大きく変動します。「2000万円不足する」という調査結果は、2017年に調査された数値を使っていますが、2020年に調査された数値を使うと、なんと「毎月1111円の黒字」という結果になります。この「2000万円」という数字はアテにならない数字です。
2.年金制度を大切にする
「少子高齢化で年金財政がもたない」というのが根拠のようですが、年金を受け取るのがまだまだ先の現役世代にとって、実際のところ、そのときになって本当に受けられるのか気になります。特に50代は、これまで30年以上も年金保険料を納めてきた世代です。絶対に年金制度はパンクしてほしくないと思っています。
結論から言うと、年金がまったくもらえなくなるという事態は考えられないです。もし、公的年金制度がパンクする事態になれば、日本はもちろん、世界的にも金融・経済が混乱状態に陥っている可能性が高いです。年金制度については、厚生労働省によって「財政検証」が5年ごとに行われています。この先も制度を維持していけるよう、おおむね100年という長期の見通しを立てて、年金財政が健全に回っているかどうかを検証しています。
生きている限り受け取れる公的年金は、完全にリタイアして収入がなくなったとき、そのありがたさが分かります。年金制度は長い目で見れば生活者にとって有益な内容です。しかし、制度改正が行われると、ネガティブにとらえた情報が発信されがちです。しかし、ネガティブにとらえることによって「大事な情報」を見落とす可能性があります。
年金制度をポジティブにとらえて、損をしないように将来のマネープランをしっかりと立ててください。
3.夫婦で家計のことを話し合う
50代は、子供の教育費にかかるお金の目途が立ち、夫婦の老後資金づくりに注力できるケースが多いです。
そのためには、夫婦で家計のことを話し合うことが必要です。今までお金の話をオープンにしたことがないという夫婦も少なくないです。また、夫、妻のどちらかが主体となって家計管理を行い、もう片方は信頼して任せているというケースも多いです。しかし、フタを開けてみると期待していたほどきちんとできていないということもあります。
夫婦や家族間の風通しが良いことは、これからの長い人生を考えたときに、とても大切です。普段からコミュニケーションがとれないまま過ぎると、ますます改まって話し合うことが難しくなります。50代の今が最後のチャンスです。
4.プロが勧める金融商品を疑う
現在、取り扱われている金融商品は、昔よりも格段に多様化しています。
そして、インターネットの発達により、個人でも色々な情報を集めることができるようになりました。個人にとって選択肢が広がり、情報も集めやすくなったのはいいことですが、逆に何を選べばいいのか迷ってしまいます。
専門家に相談すれば最善の提案を期待できるかというと、そうとも言えないです。もちろん多くの担当者は誠実に顧客に寄り添って提案をしてくれると思います。しかしその会社で取り扱っていない商品は提案することができないです。また、販売が仕事である以上、何もお勧めしないという選択肢はないです。
民間の企業は公的機関ではないため、かかった経費以上の収益を得ないと経営は成り立たないです。その収益源は、金融商品を販売して得る手数料です。担当者がより多くの手数料収入があがる提案を考えるのは当然です。金融商品や保険を言われるがままに購入すると、ライフプランに合わず失敗する可
能性があります。
また、安全かつ高利回りな商品は存在しないです。
5.支出を見直す
支出を見直すことで、将来残せるお金が変わってきます。例えば、月に3000円であれば、10年だと36万円になります。
▼生活費の見直し
まずは、生活費の見直しをしてください。見直しするのに押さえておくべきポイントは、使途不明金を明らかにすることです。もし、使途不明金が月に1万円でもあれば、10年で120万円です。これは一つのライフプランが実現する金額です。使途不明金を探し出して、今後は無駄遣いを無くす方向で支出管理してください。
▼生命保険料の見直し
次に、生命保険料を見直してください。加入している生命保険の保障額を、なかなか減らせないという人は多いです。これまで支払ってきた生命保険料が無駄になるという心理が働くからです。必要な保険なら残しておいた方がいいです。しかし、外した方がいい保障まで残しておくのは、無駄な出費です。すぐに減額か解約をして、節約できた保険料は今後のために貯蓄に回す方が合理的です。
▼自動車関連費の見直し
続いて、自動車関連費の見直しです。車を所有していると、何かとコストがかかります。車が生活必需品でないなら、思い切って手放すことも検討してみてください。都市部では「カーシェアリング」がかなり普及してきています。いつでも車に乗れる利便性を確保しながら、コストは月会費や利用料のみで済むため、コストダウンを測ることができます。
この3つだけでも、見直すだけでかなりの金額を節約することができます。是非、検討してみてください。
6.投資信託を始める
値動きによるリスクがあって怖いと避けがちな投資も、積み立てで行えばリスク軽減効果があります。
月々少額で積み立てられる投資なら、家計への負担も感じずにスタートできます。まずは、あなたにとって失敗しても痛くない金額から始めてみてください。積み立て投資ができる投資商品の中でオススメなのが「投資信託」です。
投資先を選ぶ際に、何を選べばいいのか分からなくなる人が多いです。そういう人は、「インデックス・ファンド」に絞ってみてください。
インデックス・ファンドは運用コストはほとんどかかりません。運用コストは実質的な収益に影響してくるため、長期投資にはインデックス・ファンドがオススメです。インデックス・ファンドといっても、日本国内のものもあれば、北米、ヨーロッパ、アジア、オセアニアなどの幅広い地域の指数に連動するものが探せます。全世界、先進国、新興国といったくくりの指数もあります。
7.「つみたてNISA」を利用する
つみたてNISA以外にも「一般NISA」、20歳未満専用の「ジュニアNISA」というものがありますが、併用ができないため積み立て専用の「つみたてNISA」を選んでください。つみたてNISAをオススメする理由は次の3つです。
▼1つ目.20年間も非課税で積み立てられる
投資可能期間が長いことがつみたてNISAのメリットです。非課税で運用できる期間が20年ですので、一般NISAの5年に比べて長く、非課税のメリットを長く受けることができます。20年後、40年後の資金を準備しようと考えた場合にも、つみたてNISAを活用するメリットがあります。年間の積立上限額は40万円と少し中途半端ですが、目いっぱい利用すれば最大800万円の非課税枠があることになります。資産形成に力を入れたい50代のうちは、年間の上限額40万円をしっかり活用してください。
▼2つ目.投資信託が選びやすい
現在運用されている投資信託は6000本近くあります。条件を絞って検索しても選ぶのが大変です。その点、つみたてNISAでは、販売会社それぞれが長期の積立・分散投資に適した投資信託に絞って提供しているため、選びやすくなっています。具体的な投資信託に関しては金融庁のホームページで確認することができます。
▼3つ目.解約がいつでも自由
つみたてNISAでは20年経たないうちに解約することができます。解約が自由な点は、使い勝手が良いという意味でメリットと言えます。
8.「iDeCo」を利用する
元本保証型の運用商品から選んでしまいがちですが、長期の資産づくりという目的からしても、投資信託から選ぶべきです。月額の掛金は5000円以上で1000円単位で決めることができます。iDeCoもつみたてNISAと同様、積立期間中の収益にかかる20.315%の税金が非課税になります。加えて、所得税・住民税の節税ができるというメリットもあります。積み立てる掛金の全額が所得控除できるからです。
iDeCoは加入期間が10年以上必要です。50代で始める場合は、受け取り開始年齢がいくつになるかを確認しておく必要があります。国が推奨している税制優遇制度をうまく活用して、老後資金づくりをしてください。
まとめ
解説は以上です。
平均寿命が伸びていることで、60歳で退職しても、そこから20年、30年以上も生活していかなければなりません。その上で、お金の知識は必ず必要になります。今回は50代であれば、今すぐした方がいいアクションプランばかり紹介しました。
また、20代や30代であっても是非実践してみてください。少しでも老後資金を増やして、豊かな人生を送れるように今から準備してください。今回の解説が良かった、タメになった人は、コメントをお願いします。
2.年金制度を大切にする
3.夫婦で家計のことを話し合う
4.プロが勧める金融商品を疑う
5.支出を見直す
6.投資信託を始める
7.「つみたてNISA」を利用する
8.「iDeCo」を利用する
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